世の中ではDX（デジタルトランスフォーメーション）が流行して、最近では少し落ち着いてきていますが、それでも、まだDXはバスワードのように社会の中でも多く利用されております。
このDXは果たして、企業にとっての魔法の杖になりえるのでしょうか？
その答えは魔法の杖でもあり、反対に弊害になっている面もあります。DXというとデジタルという言葉が入っていますが、このデジタルをどうとらえるかでデジタルトランスフォーメーションの取り組みが大きく変わってきます。
デジタルトランスフォーメーションとは、本来は、組織がデジタル技術を活用してビジネスプロセスやサービスを変革することを指します。これには、デジタル技術の導入、データの活用、顧客体験の向上、イノベーションの推進などが含まれます。DXは、競争力を維持し成長するために多くの企業や組織が取り組む重要な取り組みとなっています。
つまりDXはデータの活用や顧客体験の向上が重要です。
社内の中だけの改善であれば、それはBPR（ビジネスプロセスリエンジニアリング）のみとなり、社外に対しての顧客体験の向上につながりません。
本来はDXはこの社外に対してイノベーションを向上し、顧客体験の向上が目的です。そうなりますと、今度はCRMのようなツールを導入すればDXなのではと考えてしまいます。
そもそもですが、データ活用とは？どのような意味があるでしょうか？それはデータをドリブンする経営、これをデータドリブン経営と言いますが、ここがDXでは重要です。
データドリブン経営とは、意思決定や戦略形成においてデータと分析に基づくアプローチを採用する経営手法を指します。従来の経営では経験や直感に基づいた意思決定が行われることが一般的でしたが、データドリブン経営ではデータを収集・分析し、客観的な事実に基づいて意思決定を行います。
このようなデータドリブン経営を行うことで、今までには対応できなかった顧客体験を向上させることがDXの目的です。
具体的にデータドリブン経営を行う際のデジタルツールは何か？
それは旧来のITのツールではなく、IoT（センサー、カメラ、スマホ、各種デバイス等）から収集するデータが肝になります。なぜならば、通常のITツールのデータは正規化されているデータベースの情報や過去の電子化したデータです。
それらはすべて過去のデータでありリアルタイム性はかなり低いです。リアルタイムに現場の状況を見える化できなければ、当然、迅速に意思決定して業務の改善ができるはずありません。そしてその積み重ねにより経営の制約条件が生まれます。
会社の全ての業務はすべて連鎖しています。そしてお互いの業務部門や担当者ごとに影響を与えてます。
もし会社の中で一つの業務でもボトルネックや業務課題が山積していたらどうでしょうか？
会社の業務が効率化し生産性が向上しなければ、いくらITツールを入れようとも変化しません。データドリブン経営を行う際には旧来のITツールよりもデータを収集・分析できるIoTや各種データ収集が必要です。
DXには魔法の杖はありません。旧来のITベンダーや人材派遣や紹介会社は自社のツールや開発するためのエンジニアを販売したいことでしょう。しかし、その先にはDXではなくBPRのみの効果が待っていることでしょう。
またコストと効果は全くイコールにもなりません。そして弊害だらけで、IT効果がなく、反対に不良資産化になった場合、運用費用や保守費用のみでITが効果がない弊害になっていきます。
真のDXとは何か過去の記事にも書かせて頂きました「DXの未来とその対応を考察」の中でも紹介しております。
幣協会ではDX応援隊事業として全国を点と点を結ぶ面のコンソーシアム対応も行っております。
今後もDXは企業の成長にはなくてはならない戦略となりますが、その分、間違えたDXを進めれば、反対に時間の無駄遣い、そしてDXの失敗事例も山のようにでてくることでしょう。
そうならないためにも幣協会では資格認定者とともに全国で真のDXを支援して参りたいと思います。